最終更新日 2023/11/15
コンサルタントといっても、事業のどのレイヤーの改善を得意とするか、どういった業界を得意とするか、などで細かく職種が分かれます。
また、コンサルタントという職業は特に資格を必要としないため、専門知識が少ないコンサルタントもいます。
今回は、コンサルタントの導入を検討している企業の担当者向けに、コンサルタントの種類について、ご紹介します。
目次
️大きく4つに分類される！コンサルタントの種類
コンサルタントは大きく、以下の4つに分類されます。
- 総合コンサルタント
- 戦略コンサルタント
- ITコンサルタント
- 専門コンサルタント
この4つから、さらに細かく分かれます。
総合コンサルタント
総合コンサルタントは、どのような企業の課題にも総合的に対応できるコンサルタントです。
ビジネスの上流に当たる経営、事業計画の部分から、システム導入やマーケティングなど、実務や下流支援まで、ワンストップでコンサルティングを行います。
この特性上、総合コンサルティング会社は、ジェネラリストから専門人材まで多数のコンサルタントを抱える大規模会社であることが多いです。
Big4と言われている、デロイトトーマツコンサルティング、アクセンチュア、PwCコンサルティング、EYコンサルティングなどが総合コンサルティング会社として該当します。
経営コンサルタント
経営コンサルタントは、総合コンサルタントの中でも、特に経営領域に近い部分でコンサルティングを行う職種です。
後述する、戦略コンサルタントに近いですが、戦略コンサルタントが経営戦略、事業計画に特化したコンサルティングを行う一方で、経営コンサルタントは経営を起点に、より広い領域のコンサルティングを行うのが特徴です。
マーケティングコンサルタント
マーケティングコンサルタントは、企業のマーケティングにおいて、マーケティング戦略立案やブランディングの方向性の決定、実行支援まで幅広く行うコンサルタントです。
マーケティングは特に専門性が強いため、総合コンサルタントの中でもマーケティングの専門性を身に付けたコンサルタントが従事することが多いです。
ITコンサルタント
ITコンサルタントは、インターネット技術に関する全般のコンサルティングを行うコンサルタントです。
IT戦略の活用やDXの推進、システム導入や構築などを支援するのが主な業務です。
代表的な企業としては、ガートナージャパン、フューチャーアーキテクト、日本IBM、SAPジャパンなどが存在します。
システムコンサルタント
システムコンサルタントは、業務改善システムや、人事関連のシステムの導入を支援したり、構築を行ったりするコンサルタントです。
基本的にはエンジニアが多く、エンジニアリングの専門知識を用いて、業務の改善を行うのが主要な業務です。
Webコンサルタント
Webコンサルタントは、Web領域のサービス開発支援や、マーケティング支援を行うコンサルタントです。
Webマーケティングの計測領域、アドテクノロジー領域に関する支援や、企業課題を解決するWebアプリケーションの開発などを行います。
戦略コンサルタント
戦略コンサルタントは、経営コンサルタントの中でも、より経営領域に近しい部分のコンサルティングを行う職種です。
経営戦略、事業戦略、M&A戦略の立案や、新規事業の検討などを行います。
戦略コンサルタントは難易度の高いミッションをこなす分、導入の費用も高い特徴があります。
また、歴史のあるコンサルティングファームが多いです。
代表的な企業としては、マッキンゼーアンドカンパニー、ベインアンドカンパニー、ボストンコンサルティンググループなどが該当します。
専門コンサルタント
専門コンサルタントは、特定の業種、職種に対して高い専門性を発揮するコンサルタントのことです。
経営コンサルタントや戦略コンサルタントが事業の上流からコンサルティングを行う一方で、専門コンサルタントは、特定の領域の効率改善や売上の最大化に関する業務を担います。
財務コンサルタント
専門コンサルタントの中には、財務コンサルタントがあります。
財務コンサルタントは、M&Aアドバイザリーや、その他財務領域を専門としたコンサルティングを行う職種です。
財務戦略の策定や、契約締結のフローのサポートまで、一気通貫したコンサルティングを行います。
人事コンサルタント
人事コンサルタントも、専門コンサルタントの1つです。
人事コンサルタントは、人事業務全般に関する領域を専門としたコンサルティングを行う職種です。
最適な人事制度の構築のサポートや、福利厚生などの制度設計、従業員のモチベーション向上のための施策立案など、人と組織に関わること全般に対してのコンサルティングを行います。
労務コンサルタント
労務コンサルタントは、給与計算や就業規則の策定など、労務領域全般に関わるコンサルタントです。
入社、退職の手続きをスムーズに行うためのサポートや、就業規則の策定、労務トラブル対応のサポートなど、労務の専門性を活かし、企業の労務体制を支える役割を担います。
シンクタンク系コンサルタント
シンクタンク系コンサルタントとは、経済調査やITコンサルティングを、政府機関に対して行うコンサルタントのことです。
大手証券会社や金融機関を親会社としているところが多いのが特徴です。
代表的な企業としては、三菱UFJリサーチ＆コンサルティング、野村総合研究所、NTTデータ経営研究所などが挙げられます。
️コンサルタントの必要性とは？
コンサルタントを導入するためには、費用がかかります。
しかし、コンサルタントのニーズが年々高まっているのが現状です。
ここでは、コンサルタントの必要性について、解説します。
具体的には、コンサルタントを導入することで、以下のようなメリットを得ることができます。
自社にはないノウハウを活用できる
コンサルタントを導入するメリットの1つ目は、自社にはないノウハウを活用できる、という点です。
コンサルタントは特定領域の専門家であるため、幅広いノウハウ、専門知識を有しています。
こうしたノウハウを活用することで、意思決定の精度を高め、生産性を上げることが可能です。
特に、新規事業等においては、社内にノウハウのある人材が少ないことも多いため、社内の人間のみで取り組むと失敗する可能性が高まってしまいます。
このような際に、新規事業に詳しいコンサルタントを導入することで、効率的に進めることができるため有効です。
経営のスピードを高めることができる
コンサルタントを導入するメリットの2つ目は、経営のスピードを高めることができる、という点です。
コンサルタントは、専門的な知見を体系的に保有しており、かつ類似案件の実績も多いです。
このため、社内だけで取り組むと答えを出すのに時間がかかる課題に対して、短時間で解決できるノウハウを持っている可能性もあるでしょう。
このため、経営における意思決定のスピードを高めることが期待できるのです。
客観的な視点を取り入れることができる
外部のコンサルタントを導入することで、客観的な視点を取り入れることも期待できます。
社内に専門的な知見を有している人材がいる場合でも、外部のコンサルタントが不要というわけではありません。
コンサルタントを導入することで、客観的な視点を取り入れることができ、様々な課題解決に役立ちます。
例えば、コンサルタントと同等レベルの専門性を持つ人材が社内にいたとしても、どうしても社内文化の影響を受けたバイアスが生まれたり、上司や同僚に気を使い、上手く意見を伝えることができなかったりするケースもあるでしょう。
一方で、外部からコンサルタントを導入するのとで、社内の事情等に左右されずに、客観的な視点を持って提言をすることが可能です。
【関連記事】企業がコンサルタントを活用する利点とは？利用する上での注意点について
コンサルタントを選ぶ際のポイント
コンサルタントによって、実績やスキルが異なります。
では、コンサルタントはどのように選ぶ必要があるのでしょうか。
コンサルタントを選ぶ際のポイントをご紹介します。
自社の課題やニーズに適しているか
コンサルタントを導入する際は、自社の課題やニーズに適しているかを確認することが大切です。
自社の課題やニーズに適していないコンサルタントを導入すると、ミスマッチが起きてしまいます。
コンサルタントを導入するのは、あくまで手段であるため、まずは自社がどのような課題、ニーズを持っているのかをしっかりと整理するようにしましょう。
高い実績があるか
コンサルタントになるには資格が必要ないため、実績がなくてもコンサルタントを名乗ることができます。
このため、優秀なコンサルタントを導入するためには、高い実績があるかどうかを確認することが大切です。
実績のあるコンサルタントを導入するには、優秀なコンサルタントが多数在籍している顧問サービスなどの外部人材の紹介サービスを活用すると良いでしょう。
活用する上でのコストはどのくらいかかるのか
コンサルタントを活用する上で、コストや契約形態をしっかりと見ておくことが大切です。
契約期間が長いコンサルタントを導入してしまうと、導入後にミスマッチであることが発覚してもら契約を解除することが難しくなってしまいます。
こうしたリスクを抑えるためには、柔軟な契約体系でコンサルタントを導入することができる、顧問紹介サービス等を利用するのが良いでしょう。
️まとめ
コンサルタントを導入することは、専門的な知見を活用できるだけでなく、客観的な意見を取り入れるという点でも非常に有効です。
しかし、コンサルタントの種類は非常に多いことから、どのようなコンサルタントを導入すべきか悩むケースもあるでしょう。
このような際は、顧問紹介サービスを活用すると良いでしょう。
顧問紹介サービスは、柔軟な契約体系でコンサルタントを導入できるだけでなく、サービスの審査を通過した優良なコンサルタントが在籍しているため、ミスマッチが起きるリスクも少ないです。
コンサルタントを導入する場合は、まずは自社の課題を整理し、コンサルタントにどのような役割を期待するのかを明確にした上で、顧問紹介サービスを検討すると良いでしょう。
