最終更新日 2023/11/15
直近日本企業のなかで話題になっているのが「DX」です。
DXとはデジタルトランスフォーメーションの略であり、デジタル化を通じて事業を成長させて、イノベーションを起こすことを指します。
多くの企業がDXに取り組むべく様々な施策をおこなっていますが、成功している企業は少ないのが現実です。
特に中小企業ではIT人材が少なかったり、DXに対して批判的な経営層がいたりするなど、DXを阻害する要因が多いです。
今回は、DXの推進に悩んでいる企業向けに、DX推進における課題を整理して、DXの課題を解決する方法について紹介します。
目次
DXとは？
DXとは、デジタル化を通じて事業を成長させて、イノベーションを起こすことです。
DXを推進することで社内の業務が効率化されて、生産性の高い仕事ができるようになり、事業成長に集中することができます。
また、デジタル技術そのものを活用した事業を生み出して、世界に通用する企業を目指すことができるのも、DXの大きな目的です。
DX推進には様々な課題がある！？
企業の理想ともいえるDXですが、様々な問題があります。
例えば、経営戦略とDXの結びつきが不透明なことが多いという点です。
DXを推進しなければならないという意識はあるものの、具体的にどうやって生産性向上を達成したり、どのように事業成長にデジタル技術を結びつけていくかの戦略が不透明なことが多々あります。
また、そういった戦略との結びつきが不透明なDXが立ち上がってしまう背景としては、社内のIT人材の不足が挙げられます。
社内のIT人材が不足していることからDXを外部のベンダーに丸投げしているものの、うまく経営戦略と連動して進めることができず、部分的なIT化に止まってしまっているケースが多いです。
また、長らくDXを進めていなかった企業では想定以上に既存のシステムが複雑化し、DXを進めていくハードル自体が非常に高いというケースもあります。
DX推進における課題
社内での意識の不統一
DX推進における課題は、社内での意識の不統一です。
例えばITに関して知見のある人材を採用してDXを推進しようとしても、現場のメンバーのDXに関する理解が進んでいなければ、社内の賛成が得られず、うまくDXを進めることができません。
むしろ、IT知見のある人材が無理やりDXを進めることで社員の離職を増やす原因にもなってしまう可能性があります。
また、そもそも経営層含む会社の幹部陣がDXの目的や経営戦略との結びつきを明確に理解しきれておらず、個々人のDXに関する認識がバラバラ、といった事態も起こっています。
予算の不足
DXがなかなか推進されない課題として、予算の不足があります。
この課題は、特に中小企業において顕著です。
具体的には、DXによって最終的にコストが削減され、生産性が高まるのは理解しているものの、キャッシュフローが悪くDXに投資する予算自体を確保できないという課題になっています。
予算が確保できずDXが先延ばしになるとさらに既存システムのレガシー化が進み、ますますDXに必要な予算が増えるという悪循環に陥ってしまうため、早めの意思決定をおこなって資金調達、予算確保に踏み切る必要があります。
IT人材確保の課題
DX推進におけるもっとも重要な課題が、人材確保の難しさです。
DXを推進することができるIT人材が不足する原因としては、大きく2つあります。
労働人口不足
そもそもの労働人口の不足です。
少子高齢化により年々就労人口は減少傾向にあり、特にITに理解の深い若い人材の絶対数が少なくなっています。
このため、特に採用競争力の弱い中小企業にとってはIT人材を確保することが困難なのです。
IT需要の増加
DXを推進したいと考える企業の増加による、IT人材の需要増加です。
つまり、人材の絶対数の減少と、需要の増加があいまって、IT人材の確保はより一層難しくなっているのです。
IT人材・DX人材の確保が困難で引き起こる課題
外部ベンダー頼り
外部ベンダー頼りになってしまう点です。
DXを外部ベンダー頼りにしてしまうことで、経営戦略との結びつきが不明確になり、よりDX全体を推進することが困難になってしまいます。
さらには、社内のIT人材の育成機会を失うことにもなります。
社内にノウハウが蓄積しないため、外部ベンダーとの契約が終了すると自社のみでは何も継続できなくなってしまいます。
システムのレガシー化
IT人材が不足することでDXが後回しになり、その間に既存のシステムのレガシー化がどんどん進んでいくことです。
レガシー化が進むことでよりDXを始める際のハードルが上がってしまいます。
DXの課題を解決するためには
DXは簡単に推進、実現できるものではなく、課題は山積みです。
特にIT人材の不足の課題は深刻です。
ここでは、IT人材の不足をはじめ、DXの課題を解決する手段を紹介します。
担当者を決める
DXが進まない1つの原因として、「社内全体でDXを推進しようと啓蒙してはいるものの、具体的な担当者が不在」というものがあります。
つまり、具体的なタスクに切り分けられていないため、誰もアクションを起こせないのです。
こうした課題を解決するためには、まずは必要な対応を洗い出し、担当者を決めてしまうことが大切です。
プロ人材の紹介サービスを利用する
IT人材の不足という課題を解決するためには、プロ人材の紹介サービスを利用するのがオススメです。
IT人材を正社員で雇用する場合、当然ながら採用費用、給与など多額のコストがかかります。
また、そもそもの需要の高さから採用すらできないことも多いです。
一方でプロ人材というフリーランスの存在を活用するのであれば、必要なタイミングで、短時間、短期間から活用することができるため、コストを抑えることができます。
このため、DXを推進するサポート人材としてプロ人材を活用して、社内のIT人材を育成しつつDXを進めていく、というのも1つの手です。
人材育成を行う
IT人材の採用が難しい場合は、社内での人材育成を行うのも1つの手です。
DXを通じてどのように生産性を高め、どういった技術を活用して何を成し遂げたいのか、といった観点をしっかりと擦り合わせ社内に周知、啓蒙していくことが必要です。
また、DXの意義を理解してもらうためには、社員全員が最低限のITリテラシーを持っていなくてはならないため、必要に応じて社員の教育、研修なども行うべきです。
ただし、そもそも社内にIT人材がひとりもいない場合は育成が難しいため、人材紹介サービスなどでフリーランスのIT人材を活用しつつ、徐々に社内にノウハウを移転していくのがよいでしょう。
おすすめのフリーランス紹介サービス
続いて、おすすめのフリーランス紹介サービスを紹介します。
i-common tech
i-commonは、人材業界大手のパーソルキャリア株式会社が運営する業界最大級の顧問紹介サービスです。
業界トップクラスの顧問登録者数を抱え、3,237社を超える企業に導入されている実績があります。
i-common techは、パーソルグループのパーソルキャリアが運営するフリーランスITエンジニア専門のエージェントサービスです。
常時2,500名超のフリーランスITエンジニアと企業が直接契約を締結することができます。
i-common techは、パーソルグループのパーソルキャリアが運営するフリーランスITエンジニア専門のエージェントサービスです。
常時2,500名超のフリーランスITエンジニアと企業が直接契約を締結することができます。
【参考：i-common tech 法人向け】
レバテックフリーランス
レバテックフリーランスは、業界認知度No.1、登録者数20万人を超える、業界最大級のエンジニアフリーランス紹介サービスです。
【参考：レバテックフリーランス】
ギークスジョブ
ギークスジョブは、最短1営業日で即戦力の人材を確保できるのが魅力のフリーランス紹介サービスです。
創業から20年以上の歴史を持つ大手の紹介サービスであり、安心感のある契約体系が魅力です。
【参考：キークスジョブ】
まとめ
DXを推進したいと考える企業の多くが、IT人材が不足しているという課題を抱えています。
IT人材の不足は既存システムのさらなるレガシー化や外部ベンダーへの依存に繋がるため、早急に解決すべきです。
プロ人材の紹介サービスを使えば、正社員として雇用するのに比べてコストを抑えた上で、スピーディーにIT人材を活用することができます。
こうしたプロ人材を活用して、社内のIT人材育成を進めるのもよいでしょう。
DXに悩んでいる企業の方は、ぜひ一度こうしたサービスの活用を検討してみてはいかがでしょうか。
