ビザスクの評判や費用についてご紹介!スポットコンサルでは何ができる?

最終更新日 2024/09/10

優秀な外部のコンサルタントのノウハウや知見を取り入れるために、ビザスクというサービスを活用する企業もあります。

ビザスクは、アドバイザー数において日本最大級のナレッジプラットフォームであり、様々な領域のビジネス経験者にスポットコンサルを申し込めるサービスです。

この記事では、ビザスクのサービスの特徴や評判、料金体系についてご紹介します。

️ビザスクとは

ビザスクとは、日本最大級のナレッジプラットフォームであり、様々なビジネス領域の経験者に対して、対面、電話での最短1時間のスポットコンサルが申し込めるサービスです。

アドバイザー数は、2020年9月時点で100,000名、月間案件数は約2,000件にのぼります。

ビザスクの主な特徴

まずは、ビザスクの主な特徴を紹介します。

登録アドバイザー数が10万人

ビザスクの登録アドバイザー数は、2020年9月時点で約10万人です。

500以上の分野に登録されたアドバイザーのうち、7割は現職のアドバイザーとして活動しており、企業OBや上場企業の役員クラスといったハイスペックな人材も数多く登録しています。

幅広い業界や職種の相談が可能

ビザスクでは、幅広い人材が在籍しており、様々な相談をすることが可能です。

ITメガベンチャーの知財担当、大手小売りチェーンの海外進出営業部長、農業法人の代表取締役など、様々な業界、職種の人材に気軽にスポットコンサルを依頼することができます。

※在籍人材例

  • 大手事業会社人事部マネージャー
  • 大学病院内科医師
  • ITメガベンチャー知財担当
  • 大手小売りチェーン海外進出営業本部長
  • 農業生産法人代表取締役

ビザスクのスポットコンサルでは何ができる?

ビザスクのスポットコンサルでは、企業側のニーズに基づいて、幅広い内容のコンサルティングを受けることが可能です。

具体的には、以下のようなものが挙げられます。

専門家のノウハウや知見の活用

まず、専門家のノウハウや知見を活用することができます。

自社で新規プロジェクト、新規事業を進めたいけど具体的な進め方が分からない、業界に詳しい人が社内にいない、といった課題を抱えている企業に最適です。

例えば、ヘルスケア事業を新たに立ち上げたいが、医療業界の慣習や薬事法に詳しい人材が社内にいない場合、医療従事者や、医療系企業の担当者にコンサルティングを受けるという活用の仕方があります。

また、事業や経営全般に関してアドバイスをもらうことが可能な経営コンサルタントも在籍しています。

新規事業に向けた市場調査

新規事業においては、事業を展開する市場の調査をすることが大切です。

しかし、特に既存の事業と異なる業界・市場で新規事業を展開する場合、社内にその業界に詳しい人がいないことも多く、業界のニーズ、課題を捉えきれないというリスクもあります。

このような際に、ビザスクを活用して市場調査・インタビューをすることも可能です。

例えば、飲食業界で新規事業を展開する際、飲食業界のアドバイザーを活用して、業界の課題をヒアリングしたり、サービスに対してアドバイスをもらったりすることができます。

業務の効率化

業務の効率化をする際に、他社事例を参考に進めることも有効です。

例えば、会社に新たな人事制度を導入する際、同じような業種、規模の人事担当者に話を聞いて意見をもらい、業務を進めていく活用の仕方もできるでしょう。

ユーザーインタビューの実施

BtoBのサービスを展開する企業であれば、ビザスクに登録している企業担当者がターゲットユーザーになることもあるでしょう。

このような際、ターゲットユーザーのアドバイザーに話を聞くことで、プロダクト開発やアップデートの精度を高めることができるようになります。

【関連記事】企業がコンサルタントを活用する利点とは?利用する上での注意点について

️ビザスクの評判や口コミ

次に、ビザスクの評判や口コミについて、ご紹介します。

精度の高い海外調査ができた

ダイハツ工業株式会社は、海外事業を拡大しようと考えていたものの、コロナ禍で現地調査に赴くことができず、仮説を検証する方法がないことに不安を感じていました。

そこで、ビザスクを利用し、海外市場に詳しいアドバイザーを活用して、仮説の精度を確認、修正することができたという口コミが寄せられています。

※実際の口コミ(一部抜粋)

アドバイザーの質が非常に高く、大変驚きました。有識者候補の条件をかなり絞り込んでも、複数人の候補者をご提示いただける上に、スポットコンサル前に候補者に簡単な質問ができるため、私共が希望する有識者像とのズレが少ないのだと思います。

参考:ビザスク

期待以上の情報を得られて期待以上だった

パナソニック株式会社、アプライアンス株式会社は、合同で平日の夕食づくりを楽にする新規事業の創出を検討していました。

しかし、家事代行業界に関する知見が薄く、自力で探すことも難しかったために、ビザスクを利用して家事代行業界の方にインタビューを行いました。

結果として、インタビューを通じてサービスの精度を向上させることができ、高い満足度を得ることができたという口コミが寄せられています。

※実際の口コミ(一部抜粋)

ビザスクのサービスに、要所要所でクリティカルに助けていただきました。「いつまでにこの情報を知りたい」という時にスピーディーにライトパーソンに出会えること、専門家の知見をインプットしていることで業界動向に対する解像度が上がること、さらに提携先との交渉がスムーズに運ぶこと、あらゆる面で非常に役立っています。

参考:ビザスク

調査期間を80%縮めることができた

インダストリアルソリューションズ社は、自社で展開する事業の将来性を調査するため、短期間で複数の業界にインタビューをしたいと考えていました。

そこで、ビザスクを活用し、30の業界にインタビューを行い、結果として短期間で質の高い調査ができたとの口コミが寄せられています。

※実際の口コミ(一部抜粋)

まず、自分たち企画技術課だけで行えば半年はかかると考えていた情報量の調査を、ビザスクを使うことでわずか14日間で完了することができました。これは約80%の期間圧縮ができたことになります。

参考:ビザスク

️ビザスクの料金や費用について

自社が求めている人材を活用するために、ビザスクのサービスを利用したい場合、料金体系や費用が気になるのではないでしょうか。

ここでは、ビザスクの料金や費用について解説します。

ビザスクの料金体系は、セルフマッチング形式の「ビザスクlite」とフルサポート形式の「ビザスク」で大きく異なります。

セルフマッチング形式の場合

セルフマッチング形式のビザスクliteは、セルフマッチング形式でアドバイザーを探せるプランです。

ビザスクのアドバイザーの約48%に該当する公開アドバイザーに対してコンサルティングの依頼をすることができます。

登録は無料で、時間単価も2~3万円とフルサポート形式と比べて安いのが特徴です。

一方で、ビザスクのアドバイザーの52%を占める非公開アドバイザーへの依頼や、海外アドバイザーへの依頼はできません。

また、セルフマッチング形式なので専任スタッフによるマッチングサポートがないというのがデメリットになります。

フルサポート形式の場合

フルサポート形式の場合、公開・非公開を問わずビザスクに登録している全てのアドバイザーに依頼できる上、海外アドバイザーの利用も可能です。

また、ビザスクの専任スタッフによるマッチングサポートサービスも受けることができます。

その分、時間単価が高くなる傾向にあり、平均は8万円から9万円です。

より詳細の料金体系を知りたい方は、問い合わせフォームから請求してみると良いでしょう。

参考:ビザスク

️ビザスクを検討する際に確認しておくべきこと

ビザスクを利用する際には、事前に確認しておいた方が良い点がいくつかあります。

ビザスクを検討する際に、確認しておくべきポイントをご紹介します。

自社が求めているニーズに合っているか

コンサルタントの活用、インタビューの実施などはあくまでも課題を解決するための手段です。

ビザスクを検討する前に、まずは自社の課題やニーズが何かを明確にし、どのような手段をとるべきかという観点で考えることが大切です。

競合サービスと比較する

コンサルタントや顧問などの外部人材の紹介サービスは、ビザスク以外にも複数あります。

自社が求めているニーズ、感じている課題に応じて適切なサービスを選択することが大切です。

例えばスポットで安くコンサルティングを受けたい場合にはビザスクが最適ですが、中長期的に契約をしたい場合は、別のサービスの方が良い場合もあるでしょう。

️まとめ

ビザスクの特徴は、様々なビジネス領域の経験者に対して、対面、電話での最短1時間のスポットコンサルが申し込めるということです。

専門的な知見の活用、ユーザーインタビューなど、様々な領域において活用が可能です。

このため、短期的なコンサルティングニーズがある場合には、最適なサービスです。

一方で、中長期的に顧問契約を結ぶコンサルタントを探している場合や、プロジェクトにコミットしてもらえるコンサルタントを探している場合には、別のサービスを活用することが有効なこともあります。

自社のニーズや課題に応じて、適切なサービスを選択することが大切です。

【関連記事】顧問紹介サービスを利用するメリットは?どのような企業が活用するべき?

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