最終更新日 2023/11/15
近年、スマートフォンの急速な普及、AIやビッグデータといった技術の進化を背景に、デジタル化に感する様々な用語が飛び交っています。
中でも「DX(Digital Transformation)」や、「IoT(Internet of Things)」、「ICT(Information and Communication Technology)」といった用語は、テレビやネットのニュースでも登場頻度の高い重要な概念です。
しかし、DX、IoT、ICTといったこれらの用語の違いを正確に把握している人は少ないのではないでしょうか。
今回は、デジタルトランスフォーメーション(DX)とIoT、ICTの違いを事例も交えながら解説します。
DX・IoT・ICTの違い
まずは、DX、IoT、ICTの違いについて概観を解説します。
DXとは何か
DXとはデジタルトランスフォーメーション(Digital Transformation)の略で、ITデジタル技術を用いてビジネスを効率化したり、イノベーションを創出したりすることが目的です。
日本企業はこうしたDXが海外企業と比べて遅れていることが問題となっています。
DXとIT化の違い
DXとよく似た概念として、IT化があります。
IT化とDXとの違いとしては、「IT技術の活用自体が目的になっているかどうか」という点です。
IT化は、あくまでIT技術を活用することがゴールであり、積極的に既存のシステムを新しくしていこう、という概念です。
一方でDXに関してはIT技術の活用はあくまで手段であり、IT化を通じてビジネスを効率化したり、イノベーションを創出することがゴールとなっています。
つまり、DXとIT化は同じ概念ではなく、DXが目的で、IT化が手段という関係性になっています。
DXとデジタル化の違い
DXとデジタル化の違いも、DXとIT化の違いと同じく、デジタル化がゴールとなっているか、デジタル化を通じたビジネスの拡大がゴールになっているか、という点です。
IT化とデジタル化はほとんど近しい概念であるため、IT化、デジタル化を通じてDXを達成する、というイメージです。
経済産業省がdx推進を提唱(2025年問題)
DXが海外企業と比べて、遅れている点については日本政府も問題視しており、経済産業省がDX推進ガイドラインを発表したり、補助金制度を創出したりして企業のDXをサポートしています。
また、日本企業が2025年までにDXを推進できないと、既存システムの事故やサポート停止などによる業務効率の悪化や、イノベーションが生まれないことによる国際競争力の低下によって、毎年12兆円もの損失が発生するとのレポートを出しており、DXに対する国の危機感がうかがえます。
参考：デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン
DXの導入事例
ここでは、DXの事例をいくつか紹介します。
サブスクリプション
NETFLIX、Hulu、AmazonPrimeVideoなどに代表される動画サブスクリプションサービスや、Spotify、AppleMusicなどの音楽サブスクリプションサービスは、まさにDXの好例であるということです。
これらのサービスがイノベーションを起こした点は、スマホで大量の動画や音楽をストリーミングできる、というIT技術、デジタル技術を活用し、「サブスクリプション」という契約形態を生み出したことです。
スマホで大量の通信ができるようになる以前は、動画や音楽はDVD、CDで購入したり、オンラインストアから一つ一つダウンロードするしか方法がありませんでした。
しかし、技術の進歩によってスマホ一つでサクサク動画や音楽が聞けるようになった、ということを利用して「サブスクリプション」という新しいビジネスモデルを生み出したということが、まさにDXであると言えるでしょう。
デリバリーサービス
ウーバータクシーやウーバーイーツに代表されるデリバリーサービスも、IT技術を活用してイノベーションを起こしたDXの好例です。
これらのサービスが活用した技術は、サブスクリプションと同じくスマホ一つで注文や店舗側の注文管理、ユーザー同士のマッチングをさせることができるという技術です。
しかし、スマホでこういった管理やマッチングができること自体はあくまで「IT化」「デジタル化」にすぎません。
しかし、これらの技術を組み合わせて、一般ユーザーのドライバーや配達員が車や食事をユーザーに提供する、というCtoCのスキームを構築した点は、まさにDXです。
こうした仕組みによってユーザーは安くタクシーに乗車できたり、食事をデリバリーできるというベネフィットを得られることとなり、社会全体の進歩に貢献しています。
IoTとは何か
IoTとは、インターネットオブシングス(Internet Of Things)の略で、直訳は「モノのインターネット」となります。
例をあげると、音声スピーカー、ロボット掃除機、ペットや子供の見守りカメラ、扉のスマートロック機能などがIoTに該当します。
つまり、PCやスマートフォン以外の「モノ」をインターネットに接続させ、遠隔操作や自律的な動作を可能にする技術が、IoTです。
DXとIoTの違い
DXとIoTの違いは、DXとデジタル化、IT化の違いと同様に何を目的とするか、が異なります。
IoTはあくまで技術そのものの一例であり、DXは、IoTなどを含む様々なデジタル技術を活用してビジネスの拡大を行うことが目的です。
ICTとは何か
ICTとは、Information and Communication Technologyの略であり、直訳すると情報伝達技術となります。
その名の通り、デジタル技術の中でも、情報伝達、コミュニケーションを主軸とした技術がICTです。
チャット、SNS、音声認識機能などの技術がICTに該当します。
DXとICTの違い
DXとICTの違いも、DXとデジタル化、IT化の違いと同様に何を目的とするか、が異なります。
ICTはあくまでデジタル技術の中の、コミュニケーションや情報伝達に特化した技術を指す言葉であり、DXは、ICTなどを含む様々なデジタル技術を活用してビジネスの拡大を行うことが目的です。
IoTについて
ここでは、IoTとは何かについて、より詳細に解説していきます。
IoTの概念的な説明
IoTとは、インターネットオブシングス(Internet Of Things)の略で、直訳は「モノのインターネット」となります。
例をあげると、音声スピーカー、ロボット掃除機、ペットや子供の見守りカメラ、扉のスマートロック機能などがIoTに該当します。
つまり、PCやスマートフォン以外の「モノ」をインターネットに接続させ、遠隔操作や自律的な動作を可能にする技術が、IoTです。
IoTの機能
IoTの機能としては、以下のようなものがあります。
- モノの操作
- モノの状態の把握
- モノの動きの感知
- モノ同士の通信
例えばスマホから遠隔操作でエアコンをつけたり、テレビをつけたりするのがモノの操作です。
また、ロボット掃除機は自らモノの状態や位置関係を把握しながら部屋を掃除します。
ペットや子供の見守りカメラは、動く対象物を適切に感知してカメラをコントロールします。
音声スピーカーに指示をすることで家電を操作できるのは、音声スピーカーと家電が通信しているからです。
このようにIoTは現在非常に進歩しており、多くの人の生活に取り込まれています。
IoTの活用事例
ここでは、実際にIoTが各業界でどのように活用されているかについて紹介します。
医療
医療業界では、ウェアラブルデバイスによる健康チェックに注目が集まっています。
つけているだけで血圧や心拍数などを把握し、遠隔から患者をモニタリングすることが可能です。
製造業
製造業では、倉庫の在庫管理や配送管理などのロジスティクスの最適化にIoTの技術が活用されており、一部の物流企業の倉庫では、ロボットが最適なルートで在庫を運搬するといった形で導入されています。
建設業
建設業では、工場の作業工程や機械の状況などを全てデジタル上で管理し生産性を高める「スマートファクトリー」という概念が浸透してきています。
ICTについて
ここでは、ICTとは何かについて、より詳細に解説していきます。
ICTの概念的説明
ICTとは、Information and Communication Technologyの略であり、直訳すると情報伝達技術となります。
その名の通り、デジタル技術の中でも、情報伝達、コミュニケーションを主軸とした技術がICTです。
チャット、SNS、音声認識機能などの技術がICTに該当します。
ITとどう違うか
ITは、ICTよりもより広い概念です。
数多あるIT技術のうち、情報伝達やコミュニケーションに特化した技術がICTです。
ICTの活用事例
ICTの活用事例は、以下の通りです。
教育
教育現場では、黒板とチョークを用いた授業に変わり、タブレットやスマホなどを用いてより視覚的・感覚的にわかりやすい授業が行われており、まさに授業というコミュニケーションを向上させる技術が活用されているといえます。
医療
医療現場では、単身の高齢者に万が一の事態があった際に迅速に医師とコミュニケーションがとれるような見守りシステムが導入され始めています。
DXとIoTとICTの関係性
最後に、DXとIoTとICTの関係性について改めてまとめます。
それぞれの意味を踏まえてどのような関係性にあるか
DXは、IT技術を用いてビジネスを拡大し、イノベーションを創出することです。
一方、IoTとICTは、IT技術そのものの種類を指しています。
つまり、IoTやICTは目的ではなく、あくまで手段であるということです。
DXを推進する際には、IoTやICTの活用事例を参考にしつつ、DXの目的を達成するためにはどの手段を選択すればよいか、という手順で考えていくのがよいでしょう。
まとめ
日本企業が国際競争力を失わないためには、IoTやICTをはじめ、様々なIT技術を用いてDXを推進していかなければなりません。
しかし、多くの企業においては、DXを推進したいと思っても推進できる知見のある人材がいないのが現状です。
そこでおすすめなのが外部人材の活用です。
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